デルタ航空、ネットゼロの未来を推進する連合に参加   

デルタ航空は、ネットゼロ・アビエーションの未来への取り組みを強化するため、環境問題に影響力のある投資家、サプライヤー、競合他社、業界の関係者から成る3つの連合体に参加します。

世界で最初のカーボンニュートラルな航空会社になることを宣言したデルタ航空は、航空会社として初めて、レース・トゥー・ゼロ(Race to Zero)とLEAF連合(LEAF Coalition)に参加し、世界経済フォーラムの「クリーンスカイ・フォー・トゥモロー(Clean Skies for Tomorrow Ambition Statement)に運営委員会の一員として参加します。これらのパートナーシップは、より持続可能な未来の実現に向けた機運を高めるものです。

これらの連合体への参加は、デルタ航空のネットゼロの未来のビジョンに基づくものです。

  • LEAF連合(LEAF Coalition):熱帯林の伐採は、世界で航空産業の約3倍もの炭素を排出しています。2020年には、2019年に比べて12%多くの熱帯林が森林破壊により失われました。LEAF連合は、2030年までに熱帯林伐採を削減、終息させる取り組みを加速させるために、官と民を結集している連合体です。デルタ航空は、航空会社として、また「削減が難しい」産業分野の企業として初めて、リーフ連合に参加する趣意書を提出しました。LEAFに参加することで、デルタ航空は高品質のカーボンクレジットを購入することができ、2020年3月に発表したカーボンニュートラルな航空会社を目指すというコミットメントを長期的に継続することができます。
  • クリーンスカイ・フォー・トゥモロー(Clean Skies for Tomorrow):この連合は、世界経済フォーラムのもと、航空会社、空港、燃料供給会社、その他の業界関係者によるグローバルな組織を結束し、従来のジェット燃料に比べてライフサイクルでの二酸化炭素排出量を最大80%削減できる「持続可能な航空燃料(SAF)」の供給と使用を促進することを目的としています。デルタ航空は、2030年末までにSAFの使用率を10%にすることを約束しており、SAF需要の高まりに対応できる生産量を確保するため、運営委員会のメンバーとしてSAF市場の育成と発展に貢献していきます。
  • レース・トゥ・ゼロ(Race to Zero):デルタ航空は、国連が主導する「レース・トゥ・ゼロ」キャンペーンに署名しました。レース・トゥ・ゼロの一環として、デルタ航空は、パリ協定の根拠となった気候科学に沿った、航空会社向けの科学的目標設定施策を通じて、2050年までにネット・ゼロの実現と中間目標を設定することを約束しました。今回の署名は、グローバル・シチズンの支援を受けて実現したため、9月25日に開催されるグローバル・シチズン・ライブで感謝の意を表する予定です。

デルタ航空のサステイナビリティ担当マネージング・ディレクターのアメリア・デルーカ(Amelia DeLuca)は、次のように述べています。「気候変動に影響を与える唯一の方法は、すべての人がネットゼロの削減目標に向けて一致団結することです。これらの連合は、お客様が世界を旅することと世界を救うことのどちらかを選ぶ必要のない、持続可能な航空旅行の実現に向けて協力し、資源や投資、そして心を一つにして取り組んでいます。」

将来の見通しに関する記述

本リリースに記載されている記述のうち、歴史的事実でないもの(将来に関する当社の推定、期待、信念、意図、予測、目標、願望、コミットメントまたは戦略に関する記述を含みます)は、1933年米国証券法(改正)、1934年米国証券取引所法(改正)、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)に基づく「将来予想に関する記述」とみなされます。このような記述は、結果を保証または約束するものではなく、そのように解釈されるべきではありません。すべての将来の見通しに関する記述には、多くのリスクや不確実性が含まれており、実際の結果が、将来の見通しに関する記述に反映されている、あるいは示唆されている推定、期待、信念、意図、予測、目標、願望、コミットメント、戦略と大きく異なる可能性があります。これらのリスクおよび不確実性は、2020年12月31日に終了した会計年度の年次報告書(フォーム10-K)および2021年6月30日に終了した四半期期間の四半期報告書(フォーム10-Q)を含む、米国証券取引委員会(SEC)への提出書類に記載されているものを含みますが、これに限定されるものではありません。将来の見通しに関する記述は、本リリースの日付時点での当社の見解を示すものであり、法律で義務付けられている範囲を除き、更新する義務を負うものではありませんので、過度の信頼を置かないようご注意ください。

 
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